FX比較・初心者向け解説

相場に影響を与えた事件

為替相場は常に動き続けていることはご理解いただいているかと思います。
それゆえにチャンスもあれば、リスクもあるということなのですが、この為替変動には各国の経済状態などが大きく影響を与えています。
さらに為替変動の要因として、自然現象や政治的事件も関与することがあります。
これまでの為替相場にも、様々な事件や事象が大きな影響を与えています。

最近では、東日本大震災が為替レートに急速な変化をもたらしました。
当時、一ドル=85円程度だった相場が、一挙に80円をきり大きく円高に傾きました。
義捐金を円に換金したことや、保険会社を含む、地震で被害をこうむった企業が、損害賠償をはじめとする国内資金の確保のために海外資金を円に換金することが予想されたということが原因と考えられていましたが、実際のところは謎に包まれています。
そもそも日本は有事の際には、円安に傾くというセオリーがあったので、円高にふれたことが予想外だったエコノミストも多かったようです。

この東日本大震災以前の大きな事件としては「リーマンショック」が挙げられるでしょう。
アメリカの大手投資銀行であるリーマンブラザーズの倒産に端を欲した極度のドル安が進んだ大事件でした。
当時、ニュースや新聞をかなり賑わせたので、FXや為替に興味がなくともご存じという方は多いかと思います。
そもそもリーマンブラザースの倒産は、アメリカの住宅バブル崩壊を起因としています。
この事件では、多くのトレーダーが損失を出したことで知られていますが、同時にスワップ金利狙いのトレーダーも大きな損失を被っています。

このリーマンショックの背景となった住宅バブルの崩壊をサブプライムローン問題と呼びます。
このサブプライムローン問題とリーマンショックが引き金となって、現在に至るまでの世界金融恐慌が起きたといっても過言ではありません。
2001年から2006年までの間、低所得者や信用度の低い層へも住宅ローンが証券化されていました。
これはアメリカ住宅価格の高騰によるもので、格付け会社からも証券が高く評価されていたので、世界中にこの証券が流通していました。
その後、住宅価格の下落がはじまったのと同時に返済率がさがりバブル崩壊へと至ったのです。

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